26日、浦和レッズはさいたま市と「さいたま市と浦和レッドダイヤモンズ株式会社との連携に関する包括協定書に係る覚書」を締結しましたのでお知らせします。

本覚書は、ゼロカーボンシティ実現に向け、相互に連携・協働しながら、大原サッカー場への太陽光発電設備の導入や、市民のみなさまへの普及啓発活動などに取り組むことを目的としています。



締結式には、さいたま市長 清水勇人氏、浦和レッズ代表 田口 誠をはじめ、関係者らが出席し、覚書にサインをしました。



冒頭、清水市長は、さいたま市が2050年までに二酸化炭素排出量実質ゼロを目指す「ゼロカーボンシティ」の実現に向け、脱炭素化の取り組みを推進していることに触れ、「行政だけではなく、市民、事業者、行政が一体となって取り組むことが重要」と説明。また、「スポーツのまち さいたま」として、持続可能なスポーツ環境を実現するためにも、気候変動への対応は急務であるとの考えを示しました。



さらに、2013年に締結した包括協定以降、浦和レッズとさまざまな分野で連携を進めてきたことに触れ、「今回の覚書締結を契機に、大原サッカー場への太陽光発電設備導入をはじめ、脱炭素社会の実現に向けた取り組みをさらに推進していきたい」と期待を寄せました。

続いて田口からは、近年の気候変動が試合運営にも大きな影響を及ぼしていることについて言及。2024年夏のホームゲームでは、荒天によるキックオフ遅延や試合中止が相次いだことに加え、猛暑による来場者の熱中症リスクや、選手たちのコンディション管理への影響など、スポーツを取り巻く環境が大きく変化している現状を説明しました。

そのうえで、「このままでは、将来サッカーやスポーツを楽しめない未来が来てしまうかもしれないという危機感を持っている」と述べるとともに、Jリーグ全体でも気候アクションへの取り組みが加速している中、浦和レッズとしても環境問題を重要課題の一つとして位置付け、クラブとして継続的に取り組みを進めていることを説明しました。



今回の連携を通じて、大原サッカー場への太陽光発電設備導入を皮切りとした、再生可能エネルギーの導入や、「さいたまJ-クレジット事業」などへの参画により、再生可能エネルギーの活用や、市民のみなさまへの啓発活動、環境教育などにも積極的に取り組んでいく予定です。

今後も浦和レッズは、ホームタウンのみなさまとともに、持続可能な社会の実現に向けた取り組みを推進してまいります。